会社概要◆油削減|食用油|エコカッラット|eプレート|酸化抑制|経費削減 [エコ・システム株式会社]

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社長メッセージ

エコ・システム株式会社は、一貫して環境に配慮したモノづくりをおこない、高品質製品・サービスの提供、お客様主義を第一にしています。

企業への社会的責任遂行要請が高まっており、コンプライアンスや社会貢献への取り組みが重要となっております。

中でも、環境問題が深刻化しており、当社もこの問題に真剣に取り組んでおります。従来より、高い機能を持ち、コストパフォーマンスに優れた製品が求められています。

環境対応への要求が急速に高まってまいりました。

このような環境下、当社は「共生主義(共に生きる)」を合言葉とし、これらの課題へ確実に対応し、企業価値を向上させるべく、「製品力」、「安全性」、「お客様主義」を図っております。

コストパフォーマンスの製品・サービスの提供を目指し、邁進してまいります。

経営理念:共生主義

高品質製品・サービスを飲食に提供することを通じ、「取引先とユーザー」のお役に立ち、「社員とその家族」を幸せにすると同時に、「地域社会」に貢献し、社会に信頼され、発展する企業を目指す共生主義です。

お客様が満足される製品やサービスのみが取引先とユーザーのお役に立ち、社会に受け入れられる共生。
このように高い品質の製品やサービスを、継続して社会に送り出せる企業体質としていき、必ず選ばれる会社となることを理念とします。

社訓:敗けるが勝ち

成功の五原則

・共生心(共に生きる心) ・誠意心(嘘をつかない心) ・向上心(一日一つの改善心) ・利他心(他人を愛する心) ・愛心(世界平和の心)

グローバル・コンパクト

「グローバル・コンパクト」とは、国連が提唱する、各企業に対して、それぞれの影響力の及ぶ範囲内で、人権、労働基準、環境、腐敗防止の4つの分野にわたる以下の「10の普遍的原則」です。

人権

原則1.企業はその影響の及ぶ範囲内で国際的に宣言されている人権の擁護を支持し、尊重する。

原則2.人権侵害に加担しない。

労働

原則3.組合結成の自由と団体交渉の権利を実効あるものにする。

原則4.あらゆる形態の強制労働を排除する。

原則5.児童労働を実効的に廃止する。

原則6.雇用と職業に関する差別を撤廃する。

環境

原則7.環境問題の予防的なアプローチを支持する。

原則8.環境に関して一層の責任を担うためのイニシアチブをとる。

原則9.環境にやさしい技術の開発と普及を促進する。

腐敗防止

原則10. 強要と賄賂を含むあらゆる形態の腐敗を防止するために取り組む。

経営方針

ピンチがチャンスである(清く、正しく、美しく)

1. 品質第一主義
高品質・高使用価値の製品やサービスでお客様にお応えすること、地域環境・地球環境保全に努めると共に、経営においても「品質第一主義」私たちは、すべての質の向上を目指して邁進します。

2. 共生・全員参加
高品質の製品・サービスの提供や高い質の業務・経営を行うこと、お客様と社会のために何ができるか、社員一人ひとりが主体的に考え、実行。お客様の満足と信頼は、私たちの働き甲斐でもある。よって、私たちは、お客様を選ぶのではなく、選んでいただける人間形成が経営の主となる。

ISO認証取得

業務用洗剤・洗浄剤、食器洗浄機用メンテナンスサービス、衛生検査指導サービス

・環境方針「活動及び製品・サービスの提供において、地球環境、地域環境の保全を推進する」

・ISOの理由「廃油の削減と食用油の資源の節約をお約束します」

ISO認証取得

当社は、個人のプライバシーを尊重し、個人情報を大切に保護することは、企業の重要な責務と考えています。 従いまして、当社では、個人情報の取得、保存、利用、修正、削除、廃棄等に当たっては、関連法令の遵守はもとより、その保護に万全を期します。そのために、下記のとおりプライバシーポリシーを定めると共に、社内規程などを定め、個人情報の取扱いが適正に行われるように従業員、委託先等への教育・指導・監督を徹底してまいります。

1.個人情報の取得

当社は、業務に際し、氏名、住所、電話番号及びEメールアドレスなどの個人情報を取得させていただきますが、業務上必要な範囲内かつ、適法で公正な手段により行います。

2.個人情報の利用

当社は、取得した個人情報を、当社業務の遂行に必要な範囲内で利用し、それ以外の他の目的に利用することはありません。
また、利用目的を明示して取得した個人情報についても、その目的以外に利用することはありません。利用目的を変更する場合には、その内容をご本人に対し、原則として書面等により通知します。

3.個人情報の安全管理措置

当社は、個人情報の漏洩、滅失、き損防止その他の個人情報の安全管理のため、管理責任者の設置等、十分なセキュリティ対策を講じるとともに、利用目的の達成に必要とされる正確性・最新性を確保するために適切な措置を講じます。

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